ぺんたゴンチャです。

消費者信頼感指数が発表されました。市場の予想を下回ってしまい、また、４カ月連続の低下となりました。
この指数は、個人の消費者のセンチメント（感情）を表したもので、高いほど財布の紐が緩く、低いほど節約志向になっていることを表します。

４カ月連続で指数が下がっているということは、徐々に消費者のお財布の紐が固くなっており、今後の個人消費が縮んでいくことを示唆しています。

アメリカ経済は６割以上を個人消費が占めますから、消費者が「景気悪いからお金使わないでおこう・・・」というふうに行動を変えていきますと、大変に影響があります。結果、株価は下がってしまいます。

消費者信頼感指数が４カ月下がり続けていることは、2012年以来の最も長い期間です。次のグラフをご覧ください。

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絶対水準値で見た場合は、125とまだまだ高い値ではありますが、2018年秋頃に138に達していたことを考えれば、景気はピークアウトしつつあると考えられます。

「まだまだ株価は上がるとか言ってたじゃないか！」とおっしゃるでしょうか。

そう、勿論、株価は米中合意と来年秋のアメリカ大統領選に向けた景気対策によって、もう一段の高みに達する可能性が非常に高いです。

しかし、消費者信頼感指数のダダ下がりを見れば、それはかなり無理矢理感のある株価対策に過ぎず、過度に楽観するのは危険です。

現在、余剰資金がたっぷりあって、これから株を始めようとする方にとっては、全額を一度に投資するのは避けた方が良いでしょう。

すでに米国株のポジションを取っている人は、ホールドしつつ、少しずつ買い足していくべきです。

FRBのパウエル議長は、「米国経済は、非常に良い状態にある」と声明しています。この認識はあなたや私のような東洋の片隅からアメリカ経済を分析しているサラリーマンよりもずっと確かなもので信ずるに値するものです。

とはいえ、それが直接株価がどんどん上がることとは同一ではありません。というのも、市場はずっと極端に良い方向に解釈して株高過ぎる状態になっている可能性もあるからです。

だから、こうした場面で一度に大金を突っ込むと、高値を掴まされることになるのです。Greed And Fear Indexはまだ70程度あることも、積極的に買うのを避ける理由です。

ただし、完全に買う手綱を緩める必要はありません。注意深く市場を観察しながら、暴落時の対処を考えつつ投資していくのです。

すべてはあなた次第です。